この工法は、もともとアメリカ（北米）で使われている工法なのですが、

現在は、日本でも２×４工法を用いて、家の建築を行なう人が多いいそうです。

　

２×４工法の歴史・・・

１９世紀初めの北米（開拓時代）に生まれたそうです。

現在では、アメリカ・カナダの木造住宅の９０％強がツーバイフォー工法で建てられている

そうです。

２×４工法の名前の由来・・・

２×４工法は、数種類ある規格材で枠組をつくり、その上に十分な強度の合板を釘で打ちつけて、面的な床や壁を造る構造です。

その基礎構造材の中でもっとも多く使用されるのが２インチ×４インチ（１インチは

約２．５４センチ）だそうです。この構造材の北米での呼び名が「ツーバイフォー」です。

これが一般に伝わったそうです。

日本での正式名称は「木造枠組壁工法」といいます。アメリカでは「プラットフォーム・

フレーム工法」と呼ばれているそうです。

２×４材の仲間達！

２×４の基礎構造材の他にも、以下のようなものがあります。

?２×６　（ツーバイシックス）

?２×８　（ツーバイエイト）　　

?２×１０（ツーバイテン）　

?２×１２（ツーバイトゥエルブ）　

?４×４　（フォーバイフォー）

２×４工法と日本古来の在来工法の違い・・・

２×４工法は『木造枠組壁工法』になります。

これに対し、昔から日本の建築にある在来工法を『木造軸組工法』といいます。

２×４工法と在来工法との違いは、建物の重さをどのように支えるかという構造上の

考え方です。

木造軸組工法では柱や梁(はり)という『線』で支えるのに対して、２×４工法では

基礎構造材で作った枠組みに構造用合板を張り付けたパネルで床・壁・天井を構成し、

６つの『面』で建物を支えていきます。

これにより、建物にかかる外的振動などを『面』でとらえ、それを分散するために

在来工法に比べ、耐震力に優れているそうです。

また、木造軸組工法が地域や施工者の技術の違いによって仕上りに大きな違いがあるのに対し、

２×４工法は、ほとんどが国土交通省告示に沿った住宅金融公庫仕様に基づき厳しいマニュアル

のもとでに施工されているため、施工者の技術に関係なく、構造躯体に一定の品質が確保できる

そうです。

２×４工法の特徴

使用される基礎造材やクギ・金物のサイズ・使用方法・使用箇所から施工の手順まで、

きめ細かくマニュアル化されています。また、厳格に定められた作業工程によって、

工期の短縮やそれにともなうコストの軽減があります。

構造材・・・

JAS規格によって厳しく品質がチェックされています。また、使用する箇所ごとに製材品の規格なども細かく定められています。

（JAS規格：日本農林規格のことです。

　建築用の木材の場合は、サイズ・強度、含水率などに厳しい規準が定められています）

クギ・・・

使用する箇所、間隔、打ち方、使用本数など細かく明確に規定されているそうです。

また、一度打ち込んでしまうと確認の難しいクギを、確実にチェックできるように、クギのサイズや用途別に1本1本カラーリングが施されているそうです。

２×４工法のメリット

・面で構造を支えているために耐震性に優れている

・耐火性に強い（ファイヤーストップ材を使用した構造）

・耐震性に強い（面構造なので、加重を分散させることができる）

・気密性、断熱性が高い

・大きな空間が取りやすい（柱が無いため開放感のある空間ができる）

・工期が短く、コストが低い

（使用する木材が、数種類の構造木材だけで済むため材料の運搬管理がしやすく、施工面での

　工数が少なくてすみ、その分費用のコストダウンと工期短縮が期待できます）

・基礎構造材は規格によって生産されるため、予算により構造の品質に差がでることがない。

デメリット

・開口部（窓）を大きく取りにくく、位置も制限されることがある

・壁で構造を支えているので、壁を取り除くことや位置の変更ができないそうです

・２階の音が1階に響きやすい（対処法あり）

・壁体内が密閉されため、湿気対策が必要（対処法あり）

住宅における"断熱"には、次の２つの働きがあります。

１、守る・・・屋外の暑さ、寒さを寄せ付けない（建物の熱損失を防ぐ）

２、保つ・・・家の中の温度を保つ事（少ないエネルギーで熱環境を守る）

この断熱性（効果）を持つ家にするためには、家自体を断熱材で包んであげれいいのですが、

断熱材の種類や包み方（工法）によって、断熱性に大きな違いが出てくるそうです。

ちなみに、断熱が部屋の空気の温度を"保つ"ことに対して外へ"逃がさない"のが

「気密性」といいます。間違いやすいけど、意味が違いますので注意してくださいね。

 

断熱材について

住宅において、断熱をしない場合はしている場合に比べ、「冬は暖かい室内の空気が

冷たい屋外の方へ」、「夏は冷たい室内の空気が暑い屋外方へ」約8割の熱が逃げていると

いわれているそうです。この空気（熱）の移動を止めるのが断熱材です。

断熱材の多くは、その素材の中にある小さな無数の空気でできている小部屋によって、

熱が逃げていくのを食い止める仕組みです。

断熱材には、自然系断熱材、プラスチック系断熱材、鉱物系断熱材の３つに分類することが出来ます。

●自然系断熱材

　メリット・・・吸放湿性が高く結露しにくい

　　　　　　　　天然素材、リサイクル素材を使用してつくられるため環境に優しい

デメリット・・・価格が高い

セルロースファイバー（新聞古紙が主原料）、軽量軟質木質繊維ボード、炭化発泡コルク、

セルロースウール、ココヤシ繊維、綿状木質繊維、コットン、ウールなど

●プラスチック系断熱材（石油化学製品）

　メリット・・・結露しにくい

デメリット・・・製造家庭における環境負荷が大きい

　　　　　　　　価格が高い　　

　　　　　　　　火災時に有害ガスを発生させる可能性がある

　　　　　　　　　　

硬質ウレタンフォーム、押出し法ポリスチレンフォーム 、ビーズ法ポリスチレン 、

高発泡ポリエチレン、発泡炭化カルシウム、フェノールフォーム など

●鉱物系断熱材（ガラスなどのリサイクル製品が多い）

　メリット・・・価格が安い

　　　　　　　　施行がしやす

デメリット・・・結露しやすい（防湿シートの使用で対策出来る）　　　　　　　　

　　　　　　　　繊維が細かく空気中に飛散し、それを吸う事で発ガン性の懸念がある

グラスウール 、ロックウール

 

断熱工法について

断熱工法には、大きく分けて２種類あります。

１、内断熱工法（充填断熱）・・・壁の中に断熱材を入れる（柱と柱の間）

施行方法・・・気密、防湿シートを貼り軸組（枠組）内に隙間なく断熱材を充填する

使われる断熱材・・・鉱物系断熱材、自然系断熱材

　メリット・・・１、鉱物系断熱材を使用する場合はコストが低い

　　　　　　　　２、建物の形に融通が利く（施工性）

　　　　　　　　３、施行できる工務店（業者）が多い

　　　　　　　　４、自然系断熱材を使用できる

　　　　　　　　５、外装材を比較的自由に選択できる

デメリット・・・１、断熱材が柱などの構造体で切れるので、構造体を通して熱が出入りする

　　　　　　　　２、構造体が外部の熱などの影響を受ける可能性がある

　　　　　　　　３、断熱する壁面は、空気の流通がほとんどないため、断熱材が一度湿気を含んだ場合、結露して構造体を痛め、カビも発生する可能性がある

　　　　　　　　４、室内側防湿層を設けないと、断熱が欠損したり、気密層の精度が悪い場合に、結露することがある

　　　　　　　　５それぞれの部屋で部屋の暖房を使用しなければならない

　　　　　　　　６、ポリエチレンシートなどで気密化するので、木の特有である芳香成分が発散されない

                ７、気密工事がしにくい（施工性が悪い）

　　　　　　　　８、リフォームなどの時、配線や配管の場所を変えにくい

２、外断熱工法（外張り断熱）・・外壁裏の柱の外側から家をまるごと断熱材で囲うことで基本構造部分の周りの空気環境を室内と同じにしたもの

施行方法・・・板状にされた断熱材を外壁の内側に張り付ける

使われる断熱材・・・高密度発泡押出ポリスチレン、押出法ポリスチレンフォームなど　

メリット・・・1、冬暖かく、夏涼しいのですごしやすく、光熱費を節約できる（省エネ）

　　　　　　　　２、結露、カビ、ダニが発生しないので健康にいい

　　　　　　　　３、構造体が外部からの熱などの影響を受けないため、耐久性が良くなる

　　　　　　　　４、柱、間柱など木材の間を空気が流通するため、結露しにくく、構造体の耐久性がよくなる

　　　　　　　　５、床下や小屋裏など家全体が室内側の空間と同じ条件で利用ができる。

　　　　　　　　６、気密をとりやすく施工しやすい

　　　　　　　　７、ヒートショック現象の軽減

デメリット・・・１、コストが高い（断熱材の価格の高い）

　　　　　　　　２、工務店によっては、対応出来ない場合がある（熟練が必要）

　　　　　　　　３、外壁の重量が重い場合、思うような外壁を使えないことがある

　　　　　　　　４、石油化学製品の断熱材を使用するためエコ評価が低いものが多い

　　　　　　　　５、比較的燃焼しやすく、燃焼した場合、有害ガスを発生させる物がある

　　　　　　　　６、複雑な屋根や複雑な家の形には不向き

　　　　　　　　７、使用する断熱材は比較的やわらかく外壁材・屋根材をしっかりと支えることが困難なため、雨漏りの原因になりやすい

一戸建て住宅では「外張り断熱工法」が正式名称です。「外断熱工法」はマンションなどの鉄筋コンクリート造の断熱工法のことをいいます。しかし、ほとんどの場合、一戸建て住宅でも総称として「外断熱工法」と呼ばれているようです。

まとめ

断熱は、基本的に"寒さ"の対策が目的で施されていたものだそうです。

寒さを防ぐことができれば、暑さも防ぐ事ができるのことが期待ということですね。

地域を問わず日本で多いのが"内断熱工法"だそうです。

世界的に見てもこの方法が多いようです。

特にグラスウールの使用が多いそうです。値段は格安ですが、結露が起こりやすいという難点があります。きちんとグラスウール断熱とポリフィルム気密での手法で対処されていれば外断熱工法に劣らないくらいの成果があるそうですが、これは施工的な技術知識がないと失敗する可能性があるそうです。

また、高断熱・高気密をうたった外断熱工法には、多くの会社が独自の通気層などを考慮した"工法"を開発しています。

それぞれ、特徴はちがいますが、断熱・気密性がより高くなったぶん建物内で発生する余分な熱や水蒸気が溜まり害を及ぼす危険性もあるそうです。それぞれ良いところをうたっているので

デメリットは目に付きにくいかもしれませんが、いろいろな施工方法を比べて、よく確認してから採用するようにしましょう。

どちらの断熱工法も、家の向き（東西南北の壁）の環境に合った断熱材・工法を採用する知識と正確な技術が必要になるようです。

数年前から、悪質業者などによる欠陥住宅などの問題が相次いでニュースやTVなどいろんなメディアで特集されたり

しています。そのころから聞き始めたのが「１０年保証」という言葉です。

この１０年保証とは、"１０年間保証する"という意味なのですが、この言葉にはニつの意味があります。

一つ目は、国が法律で定めた「住宅瑕疵保証」です。

 

「住宅瑕疵（かし）保証」とは・・・

「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（品確法）で、正確には「新築住宅の瑕疵担保責任の特例」といい、新築住宅の１０年保証が義務づけたものです。平成１２年４月に施行され、全ての新築住宅の構造耐力上主要な部分及び雨水の進入を防止する部分について、工務店や住宅メーカー等の住宅供給者は、瑕疵担保責任が義務づけられました。内容は、「万が一、新築住宅に不具合があった場合、施行を行なった工務店や住宅メーカー等の住宅供給者が無償で修復を行う」というものです。基本の保証期間は１０年間ですが、特約で２０年間に延長できるそうです。

●対象となる構造耐力上主要な部分

　⇒　基礎、壁、柱、屋根、床、小屋組、土台、斜材、横架材

●対象となる雨水の進入を防止する部分

　⇒　屋根の仕上げ・下地等、外壁の仕上げ・下地等

 

しかし、この制度では、仮に工務店や住宅メーカー等の住宅供給者が倒産してしまったら、欠陥住宅等の保証を受ける事が出来ないということや、その他の理由で十分に保証を受けれるとは限らないという可能性があります。

そこで、重要なのが、二つ目の「住宅性能保証制度」です。

 

「住宅性能保証制度」とは・・・

第三機関が行なう住宅の基本性能を長期間保証する制度です。工務店や住宅メーカー、不動産など住宅供給者などが倒産した場合でも、保険金で修繕費用をまかなうことが出来ます。新築住宅の基本構造部の１０年保証として、『財団法人　住宅保証機構』などの住宅瑕疵保証機関や民間の指定住宅性能評価機関などが採用しています。それぞれの機関に登録した工務店や住宅メーカー等の住宅供給者が、決められた施工基準に従い性能評価と現場検査を受けた住宅に保証書が発行されます。

 

住宅性能保証制度を採用している機関

●『財団法人　住宅保証機構』

国土交通省（旧建設省）の指導、都道府県庁等の協力を得て運営しています。ここに登録している工務店や住宅メーカー等の住宅供給者が、国庫補助金による瑕疵保証円滑化基金や保険等により１０年間の保証を適正・確実に履行できるようにしています。

●指定住宅性能評価機関

『株式会社 日本住宅保証検査機構（JIO)』『建築士会「住宅検査・保証制度」』など。

日本住宅性能表示基準に従って客観的に住宅性能の評価を実施する第三者機関として、国土交通大臣から指定された公的機関や民間企業のことをいいます。

 

保証となる対象の住宅は・・・

●『財団法人　住宅保証機構』

◇一戸建住宅・共同住宅にかかわらず、全ての新築住宅（工法は問いません）

◇一戸建・長屋建住宅の増改築

　・規　　模⇒面積：１０?以上　工事費：５００万以上

　・工事内容⇒基礎の新設、居住の用途を含む

●指定住宅性能評価機関

それぞれの機関に決まりがあるようです。

『株式会社 日本住宅保証検査機構（JIO)』の場合

◇一戸建住宅・・・延床面積500?以下の住居専用住宅又は店舗併用住宅で３階建てまで

（対象となる工法）木造軸組工法、木造枠組壁工法、軽量鉄骨造、重量鉄骨造、

　　　　　　　　　鉄筋コンクリート造、および木造と鉄筋コンクリート造の混構造、

　　　　　　　　　木造と重量鉄骨造の混構造

◇共同住宅　・・・延床面積1,000?以下で３階建てまで

（対象となる工法）木造、軽量鉄骨造、及び木造と鉄筋コンクリートの混構造、

　　　　　　　　　木造と重量鉄骨の混構造

 

保証基準および期間は・・・

●『財団法人　住宅保証機構』

長期保証（一般住宅１０年の例）

◇対象となる構造耐力上主要な部分

　⇒　基礎、柱、梁、床、壁、屋根、土台等

◇対象となる雨水の進入を防止する部分

　⇒　屋根、壁

短期保証（一般住宅１〜２年の例）

◇仕上げの剥離

◇建具の変形

◇浴室の水漏れ

◇設備の不良・・・等

●指定住宅性能評価機関

それぞれの機関によって、多少違うようです。

『株式会社 日本住宅保証検査機構（JIO)』の場合

住宅の引渡しから１０年間

◇対象となる構造耐力上主要な部分

　⇒　基礎、軸組、床、壁、屋根

◇対象となる雨水の進入を防止する部分

　⇒　壁、開口部、屋根、屋内の雨水・排水管

 

申込み方法と費用・・・

各機関の登録事業者に相談・申し込みを行ないます。その後の手続きは登録事業者が行ってくれるそうです。

登録事業者の検索は、各機関のホームページから検索することができます。

費用は、それぞれの機関によりますが、１０万〜２０万位が目安になるようです。

これは、検査方法（内容）、工法や延べ床面積などにより変わるそうです。

 

検査内容〜保証書発行まで・・・

●『財団法人　住宅保証機構』

構造上重要な部分を中心に、建築基準を上回る設計施工基準で建築をすると同時に、独自の技術基準を定め、建築中に専門の検査員による現場審査が２回行なわれます。

合格した住宅には、工務店や住宅メーカー等の住宅供給者より保証書が発行されます。

●指定住宅性能評価機関

それぞれの機関に検査の基準や回数が設けられています。それに合格した住宅はその機関より保証書が発行されます。

 

住宅保証制度のメリットとは・・・

●『財団法人　住宅保証機構』

◇保証期間中に登録業者が倒産した場合でも、補修費用を約９５％の保険でカバーしてもらうことができます。

◇法律上の瑕疵担保責任にプラスして、設備や仕上げなどの部分について短期の保証も住宅供給者に

　義務付けています。

◇登録事業者の承諾のもと、住宅所有者が変更しても、新たな所有者に対して、残った期間の保証を引き続き行うことが

　できます。

◇オプションとして「地盤保証制度」があります。

「地盤保証制度」とは、登録地盤会社の調査により、地盤補強工事や基礎形式が選択された住宅が不同沈下した場合に不同沈下の再発を防ぐために必要な地盤補強工事、不同沈下が原因で発生した建物本体の不具合修補工事、仮住居費用、その他、身体・財物にかかる賠償費用を保証する制度です。

●指定住宅性能評価機関

基本的には『財団法人　住宅保証機構』と同じですが、それぞれの機関で多少の特色を設けている場合があります。

 

「住宅性能保証制度」は、家にかける保険だと思います。この保証制度は、基本的な部分では共通した保証を受ける事が出来るようですが、それぞれの評価機関ごとに多少の特色があるようです。どこの評価機関を選択するかは、それぞれの価値観（考えかた）によると思います。住宅を購入・建設する時は、そのことで頭がいっぱいになると思いますが、そこから一歩先を見据えて、このような保証制度があることを知っておけば、「もしも」の時に心強い保証を受けることができますよ！